SUIMのソリューション SUIM ADについて、よくいただく質問が「コンテキストターゲティングと何が違う？」というもの。今回は一般的なコンテキストターゲティング」と独自の親和性スコアを元にした SUIM ADの違いをご紹介します。

SUIM AD とは

　SUIM AD は、「広告主のブランド/キャンペーン」と「メディアが保有する記事」との親和性を独自開発の指標「SUIM AD Index」として計測し、高いスコアの記事だけを集約し各キャンペーン専用の配信記事リストを作成、広告を配信します。専用記事リスト作成にあたっては、記事のセンチメント分析によりネガティブな記事は除外。さらに、キャンペーン開始前でも広告配信予定の記事の確認ができるなど、高いブランディング成果と確実なブランドセーフティを両立する広告配信手法です。

親和性とコンテキスト

　「親和性」は「物事を組み合わせた時の相性のよさ」（デジタル大辞泉）であり、「相性が良い」とは、複数の対象が互いに調和し良い関係を築くこと、または組み合わせると最大の効果を発揮すること。広告視点で言い換えると、「広告とそのブランド/商品/サービスへの共感性が高いユーザーの出会い＝最大のブランディング効果が生まれること」を指します。つまり、「広告キャンペーンと親和性が高い記事」に広告を配信することで、その商品やサービスへの共感性や関連性が高い人にリーチし、ブランディング効果を最大化する、これがSUIM ADです。

　一方、「コンテキスト」とは周知の通り「文脈」のこと。一般的なコンテキストターゲティングは、広告のテキストと類似した文脈の記事やコンテンツに広告を配信します。つまり、商品やサービスとの関連性が高いユーザーへリーチします。ユーザーが閲覧している内容に近しい広告が表示されるため、自然と広告を受け入れることができるというメリットがあります。
補足ですが、「コンテキスト」と似たものとして「コンテンツマッチ」もよく挙げられます。コンテキストが文脈分析であるのに対し、後者はコンテンツの中のキーワードを分析し、広告の内容とキーワードが合致した場合に広告を配信します。

それぞれの概要は下の表でご覧ください。

では、SUIM ADとコンテキストターゲティングの違いをみていきましょう。

SUIM ADとコンテキストターゲティングの違い

①配信対象

　両者ともブランドが求めるユーザーへリーチすべく掲載先を絞り込んでいる点は同様ですが、まず相違点として、SUIM ADはキャンペーンごとに配信する記事リストを作成する、というポイントが挙げられます。

コンテキストターゲティングでは、多くのブランドが安全性確保のために、ホワイトリストにより配信対象となるメディアを絞っていると思います。ただ、メディアベースのホワイトリストの場合、指定していないメディア以外に関連性の高い記事があった際に、機会損失が発生してしまいます。

SUIM ADは、提携しているメディアのすべての記事が常に配信候補となるため、これまでは配信対象としていないメディアの記事でも適切な記事があれば広告配信することが可能なため、機会損失を発生することなく、新たなユーザーの開拓に貢献することが可能です。

②リーチユーザーの広さと深さ

　次に、「リーチユーザーの広さと深さ」についてです。
SUIM AD は、商品やサービスに対する興味関心やニーズが顕在化している層はもちろん、まだそれらが顕在化していないユーザーにもリーチ可能です。興味関心やニーズは顕在化していないものの共感性が高い（もしくは高いと想定される人）は世の中に多く存在しており、親和性を活用することでそうした人へのリーチが可能になります。また、SUIMは、親和性解析のために、広告訴求商品/サービスに加えて、ブランドのフィロソフィーや歴史、世界観に関する情報も取り入れるため、単に広告との関連性だけではつながることができないユーザーの発見にも貢献します。よって、特に認知拡大を図りたいブランドには適しているでしょう。

さらに、上記①で述べたように、配信記事は親和性スコア（SUIM AD Index)により絞り込むため、単に広告商品との関連性が高いだけの人よりも、より深い層にリーチが可能となります。そうすることで、無駄なインプレッションを最低限に抑えられ、効率面でも優れています。

③ブランドセーフティ

　続いて、安全面の違いについてご説明します。
先述の通りSUIM AD では、親和性スコア（SUIM AD Index）に基づいて、ネガティブな記事を排除した上で作成したキャンペーン専用の記事リストだけに広告を配信します。従って、質の低いメディアは言うまでもなく、信頼性の高いメディアでも事件・事故や戦争などの要素を含む広告に相応しくない記事へ誤って広告が配信されることはなく、また、広告配信後はもちろん、配信前にも、広告配信される予定の記事を確認することが可能です。つまり、100％の透明性を担保しています。

　一方、コンテキストターゲティングを提供するプラットフォームは、実際に配信された記事のURLは、ブラックボックスとして公開していないケースが多いのが実状です。従って、必ずしもすべての広告がブランドイメージに相応しい状態で配信されているとは限らず、文脈分類やフィルタリング精度の問題で意図しない場所へ広告が配信されている可能性は残ってしまいます。
AIの急速な進化と技術改良により、一部プラットフォームは感情分析なども取り入れ、よりキャンペーンへの共感性の高い掲載面への配信が強化されています。またPMPやキーワードブロック等を併用することで、ブランド毀損の恐れのある記事への配信は、ある程度防げると考えられます。しかしながら、2025年6月に総務省からガイドラインが出されたように、デジタル広告の風紀を正すことの重要性は増加の一途を辿っています。
　より安全性の高い手法を採用し、デジタル広告業界に携わるステークホルダーが一丸となって、よりよいインターネット環境の再構築を進めていきたいと考えています。

今回は、親和性による広告配信ソリューション（SUIM AD）とコンテキストターゲティングの違いをご紹介しました。

SUIM AD についてもっと知りたい方は、ぜひこちらからお問い合わせくだい。

＊このブログは、一般的なコンテキストターゲティング、コンテンツマッチとSUIM AD Platform を比較・考察したものです。

　現在、デジタル広告・デジタルマーケティングにおいては、クリックやコンバージョン、CPC、CPAといった、商品の購入やサービスの申込だけを目的とした「パフォーマンス広告」が主流となっています。

　しかし、企業が持続的な成長を実現していくためには、顕在層の獲得、既存顧客を大切にしていくと共に、常に新たな潜在顧客層を育成し続けることが重要です。それはナショナルブランドのように既に多くの人に知られているブランドであっても同様で、新たな商品のリリース、リブランディング、他社との差別化による更なる成長など、企業である以上は「ブランディング」と「パフォーマンス」のバランスの取れた活動を続けていくことが不可欠です。

　WARC（World Advertising Research Center）の調査によると、パフォーマンス広告への投資を過剰に行うことにより、ROIを最大50%低下させる可能性がある一方、ブランディング広告への投資を40-60%行うことで、ROIを最大100%、平均で90％向上させることができると報告されています。日本のデジタル広告におけるブランディングへの投資はおよそ10%程度とみられており、文化や言語、市場特性等の違いはあるものの、米国の30-40%と比較すると低めに推移しています。事業会社として、近々の収益に繋がる活動（獲得）は欠かせませんが、同時に広く潜在層を見つけていく活動も事業を継続していく上では止めるべきではありません。

今回は「そもそもなぜブランディング活動を行う必要があるのか」、３つのポイントについてお伝えします。

1. ブランド認知・ブランドへの好意は購買意思決定に不可欠

　商品を購入する際、よく知らないメーカーのものよりも、よく知っているブランドの方が購入意欲は自然と高くなります。安心感、信頼、興味、憧れなどさまざまな心理的要素が働きますが、まずはそのブランドを認知している、または好感を持っていることが前提となります。

　実際に、Macromillが2024年に行なった調査で、認知率^＊1 が1ポイント上がる毎に購入率は0.3%上昇、好感度^＊2 が1ポイント上がる毎に同じく購入率が0.3%上昇することが分かっています。

　認知率を高める対象は、ブランドが置かれているステージや提供する商品・サービスにより異なりますが、ブランド名、商品やサービスの内容、クオリティや技術力、信頼を後押しするブランドの歴史やアフターサポートなど、自社の独自性や強みをきっかけとして効果的にプロモーションし、認知率と好感度を高めていくことが購買層拡大の鍵となります。

＊1認知率： 調査対象のうち、ブランド名称を「よく知っている」と回答した人の割合
＊2好感度： ブランド名称を認知している人のうち、ブランドにたいして「(とても)好感を持っている」と回答した人の割合

2. 収益の安定化に貢献する継続的なブランディング活動

　ブランドの認知度が高くない段階におけるブランディング広告の重要性は理解に難くないですが、既に市場での認知を獲得できている段階においても、ブランディング活動は重要な役目を果たします。
「収益の安定 = とにかく目先の売上を増やす！」と考えがちですが（もちろん間違ってはいませんが）、一般的によく知られているブランドであっても、広告（主要なマス広告）を1年停止したところ売上が16％低下したというオーストラリアの調査結果があります。

ブランド規模や状況により売上の低下速度は異なりますが、ブランディング広告を止めてしまうことは、それまで築いてきた認知を結果として無駄にすることになります。ブランドは、消費者が購入時に選んでくれる状態を常に保っておく為に、継続的に自社ブランドと触れる機会（＝タッチポイント）を作り続けていくべきだと考えます。

　ただし、この継続的なタッチポイントの醸成を度が過ぎたプロモーションで行なってしまうと、逆効果になってしまうと思っています。お気に入りの番組を見ていて、同じCMが何度も何度も流れてくるのにイライラしたことありませんか？こうした活動は認知度は上がる一方で、好感度が下がってしまうという若干の危険性も孕んでいます。

よって、継続的なブランディング活動では、訴求内容に合わせて、利用媒体を分散させバランスの良いメディアプランを組むことが大切です。

3. 競合との差別化

　ユーザーが購買の意思決定時に重視する点として、Medallia社がアメリカで行った調査によると、「支払う金額と商品の価値が見合っていること」という判断基準が「価格の安さ」を抑えて最も多かったとのこと。つまり、正しくユーザーにブランディングを行うことができていれば、購入意思決定の場でその優位性が発揮される可能性が高くなるのです。

　これは無駄な価格競争に飲み込まれにくくなることを意味します。会社の規模に関わらず、価格優位性だけで勝負しなければならないケースは避けたいものです。もちろん、戦略の一部として価格競争に打って出るケースもあるかもしれませんが、ブランドとして価格優位性だけを全面に押し出し続けることは健全とは言えません。正しく競合との差別化を図っていく為にも、ブランド特有の要素や会社の特徴など、ブランディング広告を活用して、ユーザーの認知率と好意度を継続的に高めていきましょう。

　「エビングハウスの忘却曲線」で証明されていますが、人は忘れる生き物であり、「繰り返し学習の必要性」を幼少期から何度も教えられてきました。商品の発売時だけプロモーションを行っても、持続的かつ最大の効果は発揮できません。また価格訴求に特化した獲得目的のプロモーションだけでは、訴求対象となるユーザーが狭まっていき、冒頭でご紹介したように、全体のROIを低下させる要因となってしまいます。

継続的にブランド、そして商品やサービスのブランディングを効率よく行い、事業成長を図っていきましょう。

　　弊社SUIM（スイム）では、ブランド企業の皆様が安心して、効率よく無駄のないブランディングを実現するデジタル広告プラットフォーム SUIM AD Platformを自社開発しました。オープンインターネット上の質の高いメディアが保有する、皆様それぞれのキャンペーンに最適な記事だけに動画広告や静止画を配信できます。CMやCTV、動画配信プラットフォームで出稿されている動画素材を活用して出稿可能です。

少しでもご興味のある方は、こちらのお問い合わせフォームからお気軽にお問い合わせください。

　先日総務省から発表された「デジタル広告の適正かつ効果的な配信に向けた広告主等向けガイダンス」でも示されているように、ブランド企業がデジタル広告を利用する際に安全性を確保するための手段のひとつとして、PMP（Private Market Place）の利用が推奨されています。

そこで今回は、弊社のソリューションSUIM ADとPMPの違いをご紹介します。

1：PMP（Private Market Place）とSUIM AD

　まずPMPは、特定のメディアの広告在庫を特定の広告主だけが入札する形式、つまりプログラマティック広告でありながら、安全なメディアのみに広告を配信することができるクローズドな広告配信形態です。広告が配信されるメディアを事前に把握するため、品質の低いメディアや違法サイト、またはブランドイメージに則していないメディアへの配信は回避しながら、安全に広告出稿できるというメリットがあります。また、メディアのカテゴリーやフォーマット、地域など、ターゲティングにより、効率面でも優れているため、既に利用されているマーケターも多いのではないでしょうか。

　SUIM ADは、いわばPMPの安全性とキャンペーンに対するさらに高度なカスタマイズが可能になったソリューション。SUIMが独自に開発したSUIM AD Indexにより、ブランド及びキャンペーンと記事一つ一つの「親和性」を計測し、親和性が高くブランド毀損を起こさない記事のみを厳選して広告配信枠をご提案します。

つまり、オープンインターネット上の「品質の高いメディアのみ」に配信するのがPMP、SUIM ADは「品質が高くキャンペーンとの親和性の高い記事」のみの専用記事リストに広告を配信する、という違いがあります。

2：SUIM ADのメリット

　先述のように、PMPは特定のメディア、信頼性の高いメディアだけに広告を配信するため、ブランドセーフティ、またアドフラウドによる広告費の流出を防止する意味でも推奨されています。ただし、特定のメディア以外には掲載されないため、もしも配信対象メディア以外に広告に適した記事やコンテンツが存在する場合は、機会損失が発生してしまう可能性があります。一方、SUIM ADは提携メディアの記事すべてを解析した上で、キャンペーンに適切な記事群を厳選するため、間口が広く、PMPでは配信対象になっていないメディアでも適切な記事があれば配信することが可能となり、新規ユーザーへのリーチに効果的であるといえます。もちろん、信頼性の高いメディアのみと提携しているため、PMPの安全性は網羅しています。また、ご希望に応じてメディアを指定して配信することも可能です、厳しい制約のあるブランドにも対応可能です。

また、PMPでメディアを配信メディアを絞っても、キャンペーンに相応しい記事とそうでない記事が存在しているのもまた、事実です。SUIM ADは、記事ひとつひとつとキャンペーンとの親和性を測り、またネガティブな記事は除外する機能もあるので、潜在層を含め、よりブランドが求めるユーザーにリーチできる特性があります。

今回は、SUIM ADとPMPの違いについてご紹介しました。

SUIM AD についてもっと知りたい方は、ぜひこちらからお問い合わせください。

前編はこちら

調査方法：「Yahoo!クラウドソーシング」のアンケートシステムによるWEBアンケート
調査対象：Yahoo!クラウドソーシング登録モニターのうち、20～69歳の男女
有効回答：1,000名
調査日：2024年6月28日

前編では、インターネット広告に対する認識についてネガティブに感じている人が多く存在するという事実、そしてその理由を掘り下げ、さらにインターネット広告によるブランディング・認知拡大に与えるインパクトを見てきました。

インターネット広告閲覧後のユーザー行動

「インターネット広告により、ブランド/企業/商品への印象が【良くなった】ことがありますか」という設問に対しては、下記の通り「あまりない」「ない」と回答した方が76.2％となっており、改めて、そのユーザーにあった訴求内容や配信手法の重要性が浮き彫りになりました。

上記で「ある」「たまにある」と回答した23％の方々に対して、「その広告を見た後に、そのブランド/企業/商品についてどのような行動を起こしたことがありますか」という問いかけを行ったところ、「インターネットで検索した」が圧倒的に多く、次いで「SNSで検索した」という結果となりました。このことから、インターネット広告キャンペーンの一つの指標として検索数は重要であるということ、そして、ブランド企業はソーシャルメディアの運用を効果的に行っておくことが必須であると言えるでしょう。

約6割のユーザーが、ブランドイメージの悪化を経験

続いて、「見た広告の内容により、そのブランド/企業/商品の印象が【悪くなった】ことがありますか」という設問に対しては、なんと59.2％もの方が「ある」「たまにある」と回答しています。先述の「印象が良くなった」という人の23.8％と比較して、圧倒的に高い数値がでています。また、この設問に関しては、年代による顕著なばらつきは特にみられませんでした。つまりインターネット広告業界全体として、よりユーザーが必要とするコンテンツをユーザーの邪魔をしない形式で配信していくことが必要であると考えられます。

上記に付随して「見た広告の内容が【自分向けだと感じる】ことはどの程度ありますか」という設問を行ったところ、ほとんど感じない」と回答した方が51.5%となり、パーソナライゼーション改善の必要性が問われる結果となっています。インターネット広告の嫌いな点に関して約半数のユーザーが「興味がない商品・サービスの広告が流れる点」と回答していたことを考慮すると、いかにパーソナライズされた広告が必要とされているか、が如実に現れていると言えるでしょう。

またこの設問に関しては、年代間の差が大きく、年代が上がるにつれて「パーソナライズされていると感じない」と回答する傾向が高くなっています。Z世代など生まれた時からインターネットに囲まれていることによりインターネットそのものに対する向き合い方の違いもあると予想されますが、やはりユーザーが求める情報を届けるという根本に重点をおくことが必要であると考えられます。

自分だけの広告体験を

最後に、「広告を見たことがきっかけとなり、商品を購入したことはありますか」という問いに対しては、なんと72.6％の方が「ない」と回答しています。この数字は我々としても少し予想外の結果でした。

年代別に見ると、先ほどの「広告がパーソナライズされているか」という設問と同様に、年代が上がるにつれて、「購入したことがない」人が増える傾向となっています。やはり、これまでも申し上げているように、情報が溢れている現代においては、ユーザーが必要としている（と思われる）情報を確実に届け、購入意欲の醸成に繋がる広告体験を作り出していくことが重要であると考えられます。

今回は調査を通して見えてきた、本当にユーザーが必要としている広告を配信することの重要性をご紹介しました。
様々なプラットフォームにより、それぞれのデータを駆使することで、ユーザーにあった広告を配信する技術は日々進歩していることは事実です。しかしながら、「広告体験」という意味では、まだまだ改善の余地がある、ということが今回の調査結果から見えてきました。

限られた広告予算をいかに効率よく投資すべきか。また、自身のブランドに対してユーザーが期待する反応をしてくれているのか。これまでのやり方を踏襲するだけではなく、見直しをしたり、変化を加えていくことで、より目標達成に向けた戦略への道筋が見えてくるかもしれません。

株式会社SUIMは、独自のSUIM AD Platformにより、卓越した透明性を誇る、安心安全な環境でのブランディングをサポートしています。信頼できるSUIMの広告プラットフォームのご活用をぜひご検討ください。

2023年度のインターネット広告費（2024年2月 電通発表）は、3兆3,330億円と過去最高を達成しました。この内訳について、2024年3月にCCI/電通/電通デジタル/セプテーニが共同で発表した「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、ディスプレイ広告費：7,701億円、ビデオ広告費：6,860億円で、合計は14,561億円と、前年比109.5%の伸長となっており、先述のインターネット広告全体の前年比:107.8%を上回る伸びを見せています。

株式会社SUIMでは、この成長が実際にユーザーにどのように受け取られ、ビジネスにインパクトを与えているのかを調査するため、20歳〜69歳の男女1,000人にアンケートを実施しました。今回はその結果と考察（前編）をご紹介します。

調査方法：「Yahoo!クラウドソーシング」のアンケートシステムによるWEBアンケート
調査対象：Yahoo!クラウドソーシング登録モニターのうち、20～69歳の男女
有効回答：1,000名
調査日：2024年6月28日

インターネット広告、好き？嫌い？

まず、「記事や動画などのコンテンツ閲覧中に広告が表示された際、どのように感じていますか？」という設問に対して、「好き」「どちらかといえば好き」と回答した方は8.8％である一方、「嫌い」「どちらかといえば嫌い」と回答した方は72.6％となりました。インターネット上での広告が好きな方は少なく、広告そのもののイメージ自体があまり良くないと言えるでしょう。昨今、MFAやSNS上での詐欺広告が話題に上がっておりその在り方が議論されていますが、コンテンツ上でのインターネット広告に対しても、7割のユーザーがネガティブに感じていることは、インターネット広告の在り方そのものを再考する段階にあることを表していると考えます。

さらに、細分化して年代別に見てみると、「嫌い」「どちらかといえば嫌い」が全体的に多いものの、20代・30代では、好感をいだいている層が他の層と比較して約2倍いることがわかりました。

インターネット広告の課題

続いて、上記で「どちらかと言えば嫌い」「嫌い」と回答した人に対して、「インターネット広告の嫌いな点」を選択式（複数回答可）で質問。

「コンテンツの閲覧を邪魔される点」が67.7％と最も多く、「全画面に表示されコンテンツに戻るのが難しくなる点」が29.0%となり、ユーザーのコンテンツ閲覧や視聴を妨げる点が大きな影響を与えていることがわかりました。

また「興味がない商品・サービスの広告が流れる点」が49.7%、「何度も同じ広告が配信される点」が45.1%と続いており、よりユーザーとの関連性が高い広告の提供、そしてユーザービリティを考慮した広告の必要性が顕著に表れていると言えるでしょう。

年代別に見てみると、「興味がない商品/サービスの広告が配信される点」が「20代」と「30代以上」を比較すると後者が125％と高い結果となり、他の選択肢と比較して懸念要素が強いことがわかります。この点は、様々なプラットフォームがAIやコンテキスト、興味関心データを駆使してよりユーザーにあった広告配信手法を推進している中で、少し意外な結果であると感じました。運用型広告においては、どこにどのような広告がどれだけ配信されているのか、というのが不透明である場合が多く、プラットフォームとユーザーとの間で実状理解に齟齬が生まれている可能性も否定できないのでは、と考えています。

ブランドイメージへの実際のインパクト

では最後に、インターネット広告がブランディングに与えるインパクトをみていきましょう。
「見た広告の内容により、そのブランド/企業/商品への印象が【良くなった】ことがありますか。」という設問に対して、「あまりない」「ない」と回答した方は76.2％となり、現状ではインターネット広告による認知向上や興味喚起の難易度が高いことがわかりました。一方「ある」「たまにある」と回答した方は23.8％となっており、先述の設問結果も考慮すると「コンテンツ閲覧・視聴の邪魔をしないこと」、「ユーザーの興味のある内容を訴求すること」が、インターネット広告のブランディング施策において重要であると考えられます。

また年代別にみると、20代の「ある」「たまにある」と回答した方が33.0％に対し、年代が上がるにつれてその数字は下降傾向にあることから、ターゲットとする年代に応じて、アプローチの方法をよく検討する必要があることが表れています。

今回ご紹介した結果は、インターネット広告に携わる人であれば、傾向としてはある程度想像に難くないものでしょう。我々SUIMは、このように実際にユーザーの声に耳を傾け、具体的に数値化することを通して、特に広告主の皆様が「広告予算を有意義に活用できているのだろうか」という疑問を感じていただくきっかけをご提供できればと考えています。

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